老後の医療保険【不要論・必要論】医療費足りる？*

ここまで「不要論」の視点からも保険の見直しをお伝えしてきましたが、当然ながら「やっぱり老後の医療保険は必要！」という意見も根強く存在します。

医療保険が必要とされる理由や心配事の背景を整理しながら、ご家庭の状況に合わせた具体的な対策と最新の保険事情をまとめました。

1. 入院費用や高額な医療費が心配な場合

いざ入院となると、治療費だけでなく食事代や差額ベッド代、各種雑費などが重なり、1か月分の生活費が一気に飛んでしまうような出費になることがあります。この不安への対応策は、「現在のご家庭の資産（貯蓄）状況」によって大きく変わります。

十分な預貯金がある場合: 日本の公的医療保険（国民健康保険や健康保険）は非常に手厚く、「高額療養費制度」を活用すれば1か月あたりの自己負担額には上限が設けられています。一定の貯蓄があれば、民間保険を無理に手厚くしなくても預貯金と公的制度だけで十分カバーできます。関連記事: 公的医療保険の高額療養費 VS 民間保険！
貯蓄に不安がある場合・持病がある場合: 健康状態から長期入院や高額治療のリスクが予想される場合や、「今すぐまとまった入院費が出ると家計が厳しい」という貯蓄状況であれば、やはり民間医療保険で備えておく必要性が高くなります。

病気やケガの際に困るのは、直接的な治療費だけではありません。世帯主が倒れて働けなくなった場合の収入減や、配偶者が入院したことで外食や家事代行・総菜の利用が増えるなど、生活費全体の負担が増すケースも少なくありません。

貯蓄で補うのが難しい場合: このような「減収や生活費の増加」に備える方法として、所得保障保険・就労不能保険といった選択肢があります。万が一働けなくなった際に、毎月お給料のような形で保険金が支払われ、療養中の家計をしっかり支えてくれます。関連記事: 夫が病気で働けない時！貰える手当と保険の話

近年の医療技術の進歩や国の医療費抑制の方針により、病院での入院日数は年々短くなっています。

例えば、私の母が心臓の手術をした20年近く前は3か月も入院していましたが、今では同じ手術でも1か月ほどで退院となります。さらに、2024年に母がペースメーカー留置の手術をした際は、なんと1泊2日の入院でした。

このように早期退院が増えた結果、退院後に自宅で治療やケアを続ける「在宅医療」や「訪問看護」を利用するケースが一般的になっています。

ここで注意したいのが、昔の医療保険だと「入院日数」に応じて保険金が出るタイプが多く、具合が悪くても在宅医療の期間は給付対象外になってしまう点です。しかし現代では、医療の現場に合わせて「在宅医療・訪問看護に対応した保険」や「一時金タイプで通院や在宅ケアにも柔軟に使える特約」なども登場しています。

医療の仕組みや提供スタイルは時代とともに大きく進化しています。昔入った保険のまま放置していると、「いざという時に使えない」ということにもなりかねません。

定期的に保険相談や情報収集を行い、現在の医療事情とご自身の資産状況に合わせた「過不足のない備え」を意識していきましょう。