人生に本当に必要な保険7つ!家計費を節約する保障の付け方

本当に必要な保険の考え方

家計を管理するために。家族が生活していくのに本当に必要な生命保険には、重要なもの・外せないものとして、7つの保障が必要 と言われています。
 

なんとなく保険やさんに言われるがままに保険に加入していませんか?保険の内容、本当は良く分かってないのよね、とか、保険の約款は読んでいないし、保険のパンフレットの中でも小さな文字の説明は分かってないわ・・そんな不安を抱えていませんか?
 

でも何が必要なのか?が分かれば、色々なものが見えてきますよ。分かってしまえば、意外と簡単な事なので大丈夫です♪
 

それでは 必要な7つの保障など について見ていきましょう!
 



本当に必要な保険とは?

全体像が見えるように、箇条書きでまとめています。細かな点を検討したい場合には、それぞれのリンク先をご参照下さいね。
 

その1 死亡保険金

稼ぎ頭のご主人様が亡くなった場合に必要なものです。
何に使うのか?により金額設定します。
 

※ 国などから貰える 遺族年金・遺族厚生年金 を考えて設定。
 

その2 収入保険

毎月受け取れる収入保険:必要か不必要かを考えます。会社員や公務員は厚生年金で傷病手当金が貰えます。それを踏まえて要不要を検討する。自営業の人は傷病手当金の制度が無い為 貰えません。それを踏まえて要不要を検討する。
 

収入保険・傷病手当金 を考えて設定。
 

その3 死亡時の整理資金

お葬式などの費用:貯蓄や死亡保険金で賄えれば不必要。
 

その4 病気にかかった時の医療保険

ご主人様や奥さまの医療費の保障
 

・普通の医療保険にする?
・ガン保険は加入する?
・三大疾病の特約は付ける?
・県民共済などの簡素な保険にする?など等、必要なものを選ぶ。
 

※尚、高額な医療費がかかる場合には公的保険の高額療養費制度があります。
 

その5 子供さんの学費保険

子供さんの希望などを含め教育費総計をもとに、検討。
 

詳しくは 子供の学費、貯金はいくら必要?大学迄の教育費トータルと貯め方対策
 

その6 介護保険

要不要の別を検討
 

詳しくは 介護の話カテゴリー
 

その7 老後を見据えた個人年金

要不要の別を検討

 

人生において、まずはこの7つに関しての保障の検討が必要です。これを自分の収入に応じた額で算出していきます。 長年支払い続ける保険料です。重要なのは、今の生活を圧迫することない金額で設定する事です。 手厚い保障を望むがゆえに、毎月必死に保険料を捻出しているのでは、本末転倒ですものね。
 

例)家計費を節約する保障の見直し

家計の保障を見直す流れは
 

1.適正な保険料にしながらも、不要なものを解約。
2.加入継続するものも最新のより良い保険に変更。

 

以上です。簡単です。2STEPで 補償そのまま保険料の節約が可能となります。何も我慢して保障を下げる必要はないんですよ。不必要な保障のいくつかは「特約部分」にもあります。
 

実は「月額が少額の掛け金ですしお得です!」と言われた特約は、最初から「セット販売」という名目で加入させられていることも多々あります。我が家が加入していた保険もそうでした。本社に問い合わせると、本来は「セット販売」というものはなかったそうです。保険の営業員が通常の保険に特約を勝手に付けて「これはセット販売」と言い販売しただけとのことでした。
 

となるとそれは、我が家がお得になる必要な保障では無く「保険の営業員が営業成績=売上を上げるための保険」になっていたという事です。我が家は、長年お金を捨てていた事になりました。何の為の、誰のための保障なのか?そういう保険内容も見つかることが多いです。まずは、不要なものを解約しましょう。
 

他にも保険料節約のカギは 保険の重複 にもあります。見直しの時期 を逃した事などもあります。また、特に 公的保険 との兼ね合いを考えずに加入していることも多いです。保険料を下げるというよりは、不必要なものへの支払いを止める事で、自然と保険料が下がりますよ。
 

まとめ

保険会社直属の営業からの保険加入には、不透明な部分が多々あります。私たち日本人は、手厚い国の健康保険に加入していますので、かなり高額の医療費などがかかっても、公的保険の「高額療養費制度」などにより、負担額は少なくて済むことが多いです。それらにより民間保険の保障を減らせる部分があります。にもかかわらず、利益目的の営業員から、公的保険の存在をスルーした保険に加入させられていることが多々あります。
 

ですので保険の内容に関して、現在加入中の保険会社「以外で」保険内容を見て貰いましょう。一度 下記のような保険相談窓口で 現在の加入内容を確認・相談してみると、不要な支払いが減り お金も貯まります。
 

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